ヘッジファンドについて

「ヘッジファンド」
この詳しい意味こそ知らないとしても、株やFXなどに関心があるなら一度のならず何度か耳にしたことがあるでしょう。
とはいえ、ヘッジファンドは通常であれば一般投資家や資産運用の初心者が直接関わることはありません。
しかし、直接は関わらずとも、間接的に影響を受けている可能性は非常に多くあります。
というのも、株や為替の価格変動が大きく起こった場合、その要因にヘッジファンドが関係している可能性が考えられるためです。
そのため、本格的に投資を行いたいのなら、ヘッジファンドについてもしっかり理解しておかなくてはなりません。

ただ、以前にも述べたように、ヘッジファンドには明確な定義はありません。
ヘッジファンドの目的は世界的に広く資産運用を行うことではありますが、それだけに運用金額はケタ違いです。
世界の富豪たちによる少数精鋭で、参加条件が厳しいのがヘッジファンドというもの。
それだけの規模でありながら、ヘッジファンドの立場はあくまでも私的な投資会社です。
そのため、投資方法やレバレッジにおける制約がほとんどないのです。

ヘッジファンドが行っている資産運用はブログのように公開されているわけではないので詳しいところは定かではありませんが、一度の取引に扱われる金額は日本円に換算すると数十億にものぼると言われています。
たった一度でそれほどの金額が取引されると、当然相場へ与える影響も少なくはないのです。

ただ、ヘッジファンドとはいっても、その参加者も生活というものがありますので世界経済を混乱させるほどのことはしません。
ヘッジファンドの中には、ヘッジファンドこそが世界経済安定の鍵を握ると考えている者もいるようです。

ヘッジファンドが生まれたのはアメリカです。
元は、特定の金融機関や投資家などから資金を募る私的な投資組合で、租税回避地域（タックスヘイブン）に多く設立されていました。

有名どころはジョージ・ソロス氏による「クォンタム・ファンド」。
これを始めとしたヘッジファンドは多くの場合が投機的だと考えられているようですが、リスクコントロールの方法はイロイロと多岐にわたっています。
これが「ヘッジ（リスク回避）」と名が付いている理由です。

ヘッジファンドには投資内容といった情報開示義務がありません。
そのためヘッジファンドに関する統計がなく、その実態は明らかとはなっていませんが、現在考えられるヘッジファンド数は3000から4000。
純資産規模となると4000憶ドルにも上るだろうと推計されています。
そして取引規模は純資産を更に上回っているのだとも。
これは融資やデリバリティブを活用していることから、そう考えられるようです。
（デリバティブとは金融派生商品で、先物、スワップ、オプションなどが挙げられます）

LTCM社は今は破綻してしまっていますが、ピーク時の運用資産は1250億ドルにも上っていました。
これは純資産の26倍にもなる異例の規模で、他とは資産運用も比較にならない規模だったと考えられます。
それに限らず、デリバティブ取引の契約残高が更に10倍あったというのですから、財テクにも目を見張るものがあったのでしょう。
ただそれだけに、相場が予想外に変動すると損失も巨額のものとなるのですが。

株価が決まるのは、経済環境や業績といった企業に関するイロイロな情報によってとされています。
それらの情報は株価に瞬時にして反映すると理論上ではいえるのですが、もちろんそのとおりにいくとは限りません。
株価の全てが情報によって決定づけられているわけではなく、株式によっては割安・割高な水準におかれているものもあるのです。
ヘッジファンドが注目しているのは、それらの価格のゆがみとされている点です。

ヘッジファンドに関連して、最近注目されるようになってきている株取引が、カラ売りと呼ばれる手段。
これは割高な株式に対して行う取引です。
具体的な手順としては、まず値下がりが予想される株式を借ります（買うのでなく）
次に借りた株式を市場にて売り、予想通り値下がりすると買い戻して、もとの保有者に株式を返却します。
株券を借りるには当然品貸料と呼ばれる費用が必要となりますが、株式を売る時は高く、そして買い戻す際には低い値段で取引されるので、利益は充分に得られるのです。

カラ売りは割高な株式に対して行われると前置きしましたが、例え割高な株式でなくても、カラ売りに利用されている事実があるだけでその株式の株価は下がる可能性があります。
特に、今現在の世界経済は不透明極まりない状態にあるので、ヘッジファンドが相場崩落の原因となるのは珍しくありません。
ヘッジファンドは世界をまたにかけて投資家から資金を募り、その巨額の資金でもって運用していますからね。